【緊急】相場暴落・金融危機での儲け方とは?>>

「変額年金保険」を検討する前に知っておいてもらいたいこと


2013年は日経平均が1年間で56%上昇し、アメリカやドイツの株価指数が最高値を記録するなど株価の記録的な伸びがみられた年でした。預金以上の高利回りを求め、投資信託への個人マネーの流入が多くみられ、それに伴って変額年金保険の販売も伸びました。変額年金保険では運用を行うだけではなく、保険の保障がついており、安心にもつながります。

ただ、委託された資産を運用するうえに、保険機能をつけているので、その分多くのコストがかかってしまいます。そこで代表的な金融機関(銀行)にて新規で販売している変額年金保険の中で、主力商品である「年金原資保証型」のコストについてみていきたいと思います。

●変額年金保険商品(年金原資保証型)のコストはどのくらい?

以下に、銀行が扱っている変額年金保険商品(年金原資保証型)のコストをまとめました。

主な銀行が取り扱っている変額年金保険商品(年金原資保証型)のコスト一覧主な銀行が取り扱っている変額年金保険商品(年金原資保証型)のコスト一覧各保険会社の資料より筆者作成

この表の「販売手数料」とは、変額年金保険の締結の際に発生するコストで、一時払い保険料に対してかかります。

「保険契約関係費」とは、保険機能に対して発生するコストで、積立金から差し引かれる形で支払うことになります。「資産運用関係費」とは、変額年金保険は特別勘定を通して投資信託で運用しているので、その投資信託の信託報酬のコストが発生します。そのコストは運用している資産残高から差し引かれます。「年金管理費用」とは、年金を受け取っている期間に発生する費用で、支払われる年金からこのコストが差し引かれます。

多少の違いはあれど、ひとつの変額年金保険を保有していると少なくとも合計3%程度のコスト(保険契約関係費+資産運用管理費+年金管理費)がかかることになります。一般的な投資信託では保有している期間に発生するコストは債券系のもので年率1%、株式系では1.5%程度であるのに対して、倍近くのコストがかかっています。

加えて投資信託の販売手数料が平均で2.7%で、最近ですと販売手数料がかからない「ノーロード」と呼ばれるものもありますが、変額年金保険は5%の販売手数料がかかる商品もあり、コストの高さが目立ちます。

●高いコストを理解したうえでの検討を

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変額年金保険を検討する際には、上記で見たようなコストのことを充分に理解しておきましょう。

筆者の個人的な意見としては、万が一に備えるのは定期保険などの生命保険で、将来に備える資産を作るのであれば投資信託とそれぞれ分けたほうがいいのではないかと思います。それに変額年金保険にはそれぞれ様々な機能やサービスが付帯しているので保険に精通しているような人でないと完璧に理解することは難しいと思われます。

保険は保険、運用は運用とそれぞれ分け、具体的な商品についてはなるべくシンプルなものを選んで、商品の把握と管理を行いやすくしておくべきなのではないでしょうか。


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